投稿者: master

2020年から少学校でプログラミング教育が必修になりますが、小学生のお子様がいる家庭では、
「プログラミング教育ってどんな勉強をすれば良いのだろう？」
と疑問をお持ちだと思います。

このプログラム教育は、「プログラミング的思考（論理的思考）」を学ぶことが目的とされており、
論理的思考を身につけることで他の学習効率を上げることにも役立つと考えられています。

小学校でプログラミング教育が始まる前に、家庭で
・scratch（スクラッチ）　https://scratch.mit.edu/
・プログラミン　　　　　 http://www.mext.go.jp/programin/
を利用して楽しく「プログラミング的思考（論理的思考）」を学習してみてはいかがでしょうか？

近年、高性能化著しいスマートフォンや軽量ノート／モバイルパソコン。これらを業務で利用できる仕組みを用意する企業が増えてきているようです。この仕組みを「BYOD」といいます。
BYODとは「Bring Your Own Device（自分のデバイスを持参する）」の頭文字をつなげた造語です。

BYODのメリットは次の通りです。
・コスト削減
　企業が社員のパソコンを用意／維持管理するとなると、当然費用がかかります。これらに私用端末を代用することで、コスト削減が見込めます。

・端末を複数台持つ必要がない
　個人用と会社用、複数台のパソコン／スマートフォンを持ち運ぶのは大変です。これらをまとめることで端末台数も減り、使い慣れた環境での業務を行うことができることで効率も上がります。

・シャドーIT対策に有効
　端末管理を行うことで、個人用端末を無許可で会社用として使用するシャドーIT対策になります。

また、次のようなデメリットもあります。
・情報セキュリティリスクの増加
　個人用として自由にアプリインストールやWeb閲覧を行っている端末であれば、脆弱性を持っていたりウィルス感染しているかもしれません。これによって情報漏えいなどのリスクが高まります。また社外での他人が端末を利用するリスクも高まります。モバイル端末管理（MDM）やセキュリティ対策システムの導入が必要です。

・社員の公私の切り替えが難しくなる
　個人用端末にて業務に関するやり取りが可能になるため、公私の切り替えが難しくなります。ルール整備が必須となります。

・社員のプライバシー保護について
　情報セキュリティリスク対策の為、管理用アプリケーション導入が必要な場合がありますが、それによって端末の個人情報を会社に知られるリスクがあります。

・コストについて
　通信形態をどうするかによって、個人に負担がある場合があります。また、使用頻度が高くなるため、ハード劣化（バッテリー含む）も早くなります。さらに充電に関する負担もあります。そのため、BYODに関する個人手当の検討が必要な場合があります。

最近は企業だけでなく、学校でも生徒用BYODが導入されている事例があるようです。
皆さんの周りの会社や学校はどうでしょうか？

パソコンを使った業務を効率化するためにとても重要なこと、それはいかに早くそのアプリや画面を開いて
業務にとりかかることです。

Ctrl+Cでコピーしたり、Ctrl+Vで貼り付けたり、ショートカットキーを使うことはよくあることだと思います。
では、アプリケーションや設定画面を開くときはどうでしょうか？
設定を押して…ネットワークと共有センター・・アダプタ…など、何度もクリックして画面が変わってやっと開けるということがあるのではないでしょうか。

Windows10を利用している方は特に、設定画面が別に存在しており、「あの画面ってどこから開くの…？」ということが多くなったと思います。
１回開くのはちょっとの時間ですが、それが何度も続けば結果的に多くの時間を無駄にしてしまいます。

そこで今回は、「ファイル名を指定して実行」（Ctrl+R）からアプリケーションや設定画面を一発で開くコマンドをご紹介します。

どうでしょうか？
「え！これも一発で開けるの！？」と思った方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ショートカットの作成画面を開いて、開きたい画面やアプリケーションのコマンドを入れれば
そのショートカットをクリックすれば「ファイル名を指定して実行」を毎回しなくてもよくなります。

今回、ご紹介したもの以外にもたくさんのコマンドがあります。
効率アップにコマンドを利用されてみてはいかがでしょうか。

VR会議とは、
VR（仮想現実）に会議室を設け、ヘッドマウントディスプレイを装着した会議出席者同士で行われる会議です。遠隔地同士でも疑似空間での会話を可能にして移動コストの削減や生産性向上などテレワークの推進を図る等のメリットがあります。

遠隔地にいる会議出席者と同じ空間で、その場で会議しているような効果を得る為、会議参加者の顔写真を使用したアバターで表示することも可能になっています。

ちなみに、“VR”に対して“AR”と呼ばれるものもありますが、VRは“仮想の現実”を見せるのに対し、“AR”は現実の世界に映像を重ねて表示するのが両者の違いです。

◆VR会議環境に必要なものとしては、

・VR会議サービス／アプリケーション（もしくはその利用形態）
サービスによって構築された仮想現実には、参加者の身振り手振りがアバターに反映されてリアルタイムで再現されるほか、様々な技法を活用したプレゼンテーションやファイルの共有なども可能となっているようです。

・ヘッドマウントディスプレイ
VR会議用PCに接続するための端子を備え、会議用映像の閲覧可能なものです。

・VR対応PC
インターネットに接続可能なPCが必要です。SaaS（インターネットを介して利用できるソフトウェア）が利用可能な環境であること。

◆次にVR会議を行うメリットとして上げられるのは下記の通りです。、

・移動費用・時間のコスト削減
会議出席者が同じ場所に集まる必要はありません。

・会議の生産性向上
それぞれの分身となるアバターが、ひとつの空間に集合し集中できる。

・働き方改革に対応するための手段としてのリモートワークの活用
現在政府が推進している働き方改革への対応等。

VR会議導入時にはシステムに対応した情報セキュリティ対策も行う必要があります。

※参考記事URL：ボクシル　https://boxil.jp/mag/a4579/,
　　　　　日経 xTECH　https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/news/18/05744/

会議での生産性を上げコストを抑える為には従来の会議運営を検討する必要性が高まっています。VR会議の実現により安心・安全な環境のもとで柔軟に働くことが可能になり、生産性の向上やワーク・ライフ・バランスの実現などが期待できます。
今後、検討してみるのはどうでしょうか。

鹿児島頭脳センターでは様々なシステム導入に係る支援や導入時に欠かせない情報セキュリティ対策に関するアドバイス等も行っております。

「働き方改革」や「業務の時短化」などの業務改革にまつわるキーワードが話題となっています。

企業・団体の規模や業態によっては、避けて通れないものとなってきつつありますが、
御社・貴団体での取り組みはいかがでしょうか。

「取り組んでいるが、なかなか成果が出ない」などの意見を散見しますが、
これらの業務改革を進める上での最適な策がわかる手法があります。

それが、「業務の可視化」です。

具体的な手法としては、
・業務の問題点をブレインストーミング形式で抽出し、ＫＪ法でまとめる。
・抽出された問題点を念頭に置きつつ、業務の流れを図式化（フローチャート形式がオススメ）する。
などが挙げられます。

また、費用は掛かるものの、確実な手段として弊社のようなＩＴ系コンサルタントへの委託も挙げられます。

いずれにしても、これらの改革はトップダウンによる押しつけだけでは上手くいかないケースが多く、
ボトムアップによる「現場本位の改革」、「現場主導の改革」が求められると言えます。

なお、業務の可視化を行うことで、「業務の属人化」や業務マニュアルの不備などの問題点が
把握でき、「業務の標準化」が進む等のうれしい副産物もあります。

最近、注目を集めているAIやRPAを活用した業務改善を行う際にも「業務の可視化」や「業務の標準化」は前提となります。
ICTを活用した業務改革を検討されている、または実施中ならば、是非ご一考ください。

実況　：　錦織、見事なバックのダウンザライン
審判　：　フォルトー
実況　：　審判のアウトのジャッジに対して、錦織選手、チャレンジを要求です。
　　　　　　さぁ～、どうでしょう！？

実況　：　うぉ～　入っている、インの判定です、ポイントは錦織選手に移ります・・・。

テニスのウィンブルドン選手権や全米オープンでよく見られるチャレンジのシーン。
チャレンジシステムとは、テニスなどの試合の最中に自分（又は相手）が打ったボールが
ライン際に落ちて、審判が出した判定に対して異議がある時に、ビデオ映像で判定を
行うシステムのことです。「ビデオ判定」とも言われます。

このチャレンジシステム、テニスの４大大会では、「全豪オープン」、「ウィンブルドン」
「全米オープン」で使われます。全豪、全米はハードコート（コンクリートでできたコート）
ウィンブルドンはグラスコート（芝でできたコート）で行われ、これらのコートではボールが
バウンドした跡が残らないためチャレンジシステムが使われます。

全仏オープンはクレーコート（赤土でできたコート）で行われ、クレーコートではボールの
バウンドした跡が残るため、目視判定となります。

チャレンジシステムの仕組みは、コートの周囲に設置された複数台のハイスピードカメラ
の映像がコンピュータで3D映像に変換され映し出す映像処理システムがコートの外で
動いています。ひと昔前までは考えられなかったハイテク技術がスポーツの世界を支え
ているんですね。来年の東京オリンピックが更に楽しみになりました。

サラ川柳風に　　”言ったよね？”、　ん—っ、「ち、チャレンジぃ～」

今年の梅雨は雨が降り続きますね。
この度の大雨により災害に遭われた方々につきましてはお見舞い申し上げます。

さて、通勤通学の時間帯に雨・・・嫌ですよね。
原付バイクで通勤している身としては、「通勤の間だけでも雨が止んで欲しい」と思ってしまいますが自然には逆らえませんよね。
しかし、そんな私の強い味方！
『雨雲レーダーアプリ』かなり重宝しています。
「これから雨が強くなりそうだ」とか「今なら雨が止んでいる」などが分かり、できるだけレインコートを着たくない私にとっては、まさに神アプリとなっています。

アプリ紹介サイトでは、複数の『雨雲レーダーアプリ』が掲載され、ほとんどのアプリが無料でインストール可能です。
通勤通学だけではなく、洗濯物を干したまま外出しなければいけない時とか、行楽やデートをスマートに楽しむ際にも活用できると思いますよ！

ただ、いつもアプリを活用し雨雲の間をぬって行動していると、レインコートを着たりや傘を持ち歩かなくなり、長雨の時にはその場から動けなくなるということもありますので、お気を付けください。
また、たまに「雨雲レーダーでは雨が降ってないことになっているけど雨が・・・」なんてこともありますので、そこは自然のいたずらということでお許しください。

2016年1月から「マイナンバー」制度が開始されました。
通知カードが届いたままになっている方も多いのではないでしょうか。
市町村の窓口やインターネットから申請をすれば無料で作れるマイナンバーカード、実はいろいろな可能性を秘めています。

マイナンバーカードを発行すれば、コンビニで市区町村が発行する各種証明書（住民票の写し、印鑑登録証明書など）を
コンビニの端末（マルチコピー機）から取得することができたり、インターネットで確定申告ができるほかカードを公的身分証明書として使うこともできます。

そして、2019年5月24日に行政手続きを原則デジタル化する「デジタル手続法（デジタルファースト法）」が成立しました。
2019年度から引っ越しに伴う電気・ガス・水道の契約変更を一元化し、インターネットから住民票の移転手続きをすれば 住所などの情報がそのまま転用されるため、電気やガスの契約の際に改めて入力する必要がなくなります。

また、戸籍情報とマイナンバーを連携し、マイナンバーを提示すれば、婚姻届の提出、パスポート（旅券）の発給申請、児童扶養手当の請求手続きなどで、 戸籍証明書を取る必要がなくなります。

マイナンバーカードでできることがこれから増えていき、生活がより便利になります。
この機会に、マイナンバーカードの発行をしてみてはいかがでしょうか。

　前々回のコラム「５Ｇの幕開け」で、５Ｇ（第5世代無線移動通信技術）についてご紹介しましたが、今回は「ローカル５Ｇ」について簡単に紹介します。　ローカル５Ｇでは、５Ｇを利用し地域におけるローカルニーズに基づく比較的小規模な通信ネットワーク環境の自営での構築を可能とします。5Ｇは大容量・低遅延・高密度・高速移動対応等の優れたネットワーク環境の提供が可能なので、現在Wi-Fiや有線ＬＡＮで構築されている企業内ネットワークや工場内ネットワークのネットワークインフラが、近い将来自営５Ｇ通信網（ローカル５Ｇ）に置き換わると考えられています。
　ローカル５Ｇの技術的条件や利用条件等については、最近、総務省の「情報通信審議会 情報通信技術分科会 新世代モバイル通信システム委員会 ローカル5G検討作業班」から報告がなされています。

出所：情報通信審議会 情報通信技術分科会 新世代モバイル通信システム委員会 ローカル5G検討作業班 2019.3

　ローカル５Ｇでは、一般企業が自社工場や自社オフィスにローカル5Gを導入するための「ローカル5G専用の周波数帯域」として、4.5GHz帯の「4.6G～4.8GHz」、28GHz帯の「28.2G～29.1GHz」の２つを割り当てる専用周波数帯として検討されており、2020年夏の制度化に向けた作業が進んでいます。

出所：「情報通信審議会 情報通信技術分科会　新世代モバイル通信システム委員会報告　概要（案）」、2019年3月

今後、通信事業者やITベンダーからさまざまな「ローカル5G構築ソリューション」や自営での設備構築に必要となるローカル５Ｇ対応機器が提供されるようになり、ローカル５Ｇが企業や工場だけでなく様々なネットワーク利用のネットワークインフラとなる時代が確実にやってくると思います。