投稿者: master

グループウェア、お仕事で『活用』されているでしょうか。
「使っているけど、スケジュール管理や掲示板くらいだなぁ」や
「少人数の会社だから、必要ないんじゃ」とお思いではないでしょうか。

グループウェアの機能は、スケジュール管理や掲示板だけではありません。
勤怠管理やプロジェクト管理、電子決裁（ワークフロー）、ＴｏＤｏ管理などの便利な機能があり、これらの機能は利用者どうしで情報共有もできるんです。

また、最新のグループウェアの凄い点は、プログラミングの知識がなくても、画面上に部品をペタペタと並べるだけでアプリを作れるような機能を持っていることです。
この機能で、売上管理や営業日報、顧客情報管理などの業務用のアプリを作り、情報を共有し、データを一括管理することができます。
同じようなことがEXCELなどでも出来ますが、さまざまなファイルが乱立してしまい、データ保存も個々人任せになってしまう弊害があります。

これらの機能を持ちながら、事業規模の大きさや社員（利用者）人数に合わせたセレクトや使い方もできるんです。
また、クラウドでサービスを提供していることから、サーバーを自社に立てなくても利用できるのも大きな魅力です。

グループウェアの活用。『働き方改革』の一環として取り組まれる企業／団体様もあります。
ご検討される価値は大いにあります。

朝晩、めっきり寒くなってきました。本格的な冬の到来ですね。
冬と言えば、クリスマスや年越しイベント、旅行、お正月、などなど楽しみが盛り沢山。
今年は”平成”最後の年末とあって、全国各地で様々なイベントも開催されるのでは
ないでしょうか、楽しみですね・・＾＾。

そんな楽しみも、インフルエンザやノロなどのウィルスに感染してしまっては、
家族や友人、恋人とのせっかくの「お出かけ」もできなくなってしまいます。

スマホやタブレット、PCなどの情報機器もウィルスに感染してしまったら、LINEや
TwitterなどのSNSや調べ事、買い物やモバイル決済などができなくなってしまいます。

この冬を、楽しく、そして安心して暮らすために、
ウィルス対策は、日頃から欠かさず行いましょう。

経済産業省「情報通信白書平成27年度版」に登場した「シェアリングエコノミー」ですが、すっかり身近なものになってきたように思います。

携帯端末が手放せないこの時代。最近ではスマホ充電バッテリーのシェアリングサービスが、TSUTAYAやローソンをはじめとした様々な企業から提供され始めています。モノを「所有」するのでは無く「共有」することが当たり前な時代になってきました。
『モノ』から『情報』まで、いろんなものが「シェア」される時代になってきましたが、近年大きく取り上げられている「働き方改革」も、時間のシェアという考え方が一つのキーワードになるのではないでしょうか。
また、アイデアによっては新しい事業に結びつく可能性も大きいと思います。まずは、身の回りの物で、「シェア」したいものを考えてみるのもいいのかもですね！もしかすると、それが事業に結びつくかもしれません。
さて、次は何を「シェア」する時代がくるのでしょうか！

最近、iPhoneの便利機能を悪用し不適切な画像を送る「AirDrop痴漢」が問題となっています。「AirDrop痴漢」の被害としては、ある日突然、バスや電車や人混みのの中などで
普通にiPhoneを使っていると、画面に突然不適切(卑猥)な画像がポップアップされます。
AirDropは、iPhoneのOSがiOS 7.0にアップデートされたあとにできたファイル共有機能で、メールやSNSなどを使わなくても写真や動画の送信が可能となってます。共有できるものには、写真・動画・URLやApp Storeのアプリなどがあります。iPhoneで撮影した写真をその場で友だちと共有できる便利な機能です。
AirDropでデータを送れる範囲は約9mですので、たとえば電車の中で「AirDrop痴漢」を行う人間には、共有可能な相手の名前しかわからないものの、嫌がらせ画像などを送ったときの反応で、本人と名前を特定される可能性があります。

「AirDrop痴漢」の被害を防ぐ方法としては、
①iPhoneの名前を変更して「AirDrop痴漢」の被害を防ぐ
・iPhoneの名前はAppleアカウントの設定などで登録した名前を使用して「〇〇（本人の名前）のiPhone」となるため、AirDrop使用時に、共有可能な相手としてこれが表示されます。そこから名前と、名前から性別までわかってしまう可能性があり、iPhoneの名称は、個人を特定されないものに変更するといいでしょう。
iPhoneの名前の変更方法は、［設定］＞［一般］＞［情報］＞［名前］で確認、編集ができます。

②機能のオン・オフで「AirDrop痴漢」の被害を防ぐ
・iPhoneのAirDrop設定を「連絡先のみ」か「受信しない」に変更しておく方法です。
AirDropの設定の変更方法は、［設定］＞［一般］＞［AirDrop］でおこないます。
普段は「受信しない」設定にしておき、必要なときだけ「連絡先のみ」に切り替えて使うことが被害を防ぐ一番の方法だと思います。

AirDropはiPhoneのファイル共有を便利に使う機能ですが、一部の悪意ある人に悪用されることもありますので、被害に遭わないためにも、自分のiPhoneの設定を確認してみて下さい。

出典：https://time-space.kddi.com/digicul-column/digicul-joho/20180410/2295

　業務メールの盗み見を発端として、経営幹部や取引先などになりすまし、金銭や特定の情報を騙し取るビジネスメール詐欺が企業や組織に深刻な被害を及ぼしています。ビジネスメール詐欺の発端となる業務メールの盗み見には、大きく２つの手口があります。

手口１：システム担当者などのフリをして業務メールシステムへの再ログインを呼びかけるメールを従業員に送りつけ、そこから偽のログインページへ誘導してアカウント情報を入手し業務メールを盗み見る。

手口２：キーボードで入力された情報を外部に送信するキーロガー呼ばれる不正プログラムを添付した偽メールを送りつけ、従業員のパソコンにキーロガーを送り込み収集した入力情報を解析し、業務メールのアカウント情報を割り出して業務メールを盗み見る。

そして、これらの手口を用いて業務メールを盗み見て、経営幹部や取引先にになりすましメールを作成、送信し、標的の従業員をだまします。

●経営者になりすます例
　　最高経営責任者（CEO）や経営幹部になりすまし標的組織の経理担当者などに、「緊急の送金依頼」「極秘」などの文言で緊急を要する機密案件である旨の送金指示メール送りつけ予め用意した口座へ送金させる。

●取引先になりすます例
　　　　取引先とのメールのやり取りを盗み見てどのような取引が進行しているかを把握した上で、振り込みが発生するタイミングで取引先を装って偽の請求書を添付したメール、振込先の変更を依頼するメールなどを標的組織の従業員に送りつけ、予め用意した別の口座に送金させる。

　ビジネスメール詐欺は企業や組織の規模、地域、業種を問わず、すべての企業や組織がその脅威にさらされています。このため、従業員一人ひとりが脅威から回避する行動を日々心がけるビジネスメール詐欺対策を紹介します。

送金や情報提供を促すメールを注意深く確認する

メール文面の言い回しに不自然さがないかどうか、差出人のメールアドレスのドメイン名（@以降の文字列）が正しいかどうかを確認する。何らかの違和感を覚えた場合、依頼メールの署名欄にある電話番号ではなく、普段使用している電話番号に連絡をしたり、本人と直接確認するなど、送られてきたメール以外の手段で事実確認を行う。

勤務先の規程に従って行動する

メールで送金や機密情報の提供を依頼されたら、必ず勤務先の規程に定められた手順に従って行動しましょう。

メールのURLリンクや添付ファイルを不用意に開かない

たとえ、経営幹部や取引先から届いたメールでも、URLリンクや添付ファイルを不用意に開かない。URLリンクや添付ファイルの開封は、フィッシングサイトへ誘導や、ウイルスなどの不正プログラムの進入に繋がる可能性があります。

IDとパスワードを適切に管理する

複数のサービスに同一のIDとパスワードを使いまわさない、第三者に推測されにくい複雑なパスワードを設定する、勤務先の規定に沿って管理することを徹底する。

ＯＳやソフトを正しく更新する

ＯＳやソフトの更新プログラムを適用して常に適切な脆弱性対策を施す。また、セキュリティ対策ソフトも常に最新の状態で利用できるようにする。

10/2にWindows10の機能更新アップデート1809（October 2018 Update）が配信されましたが、残念ながら一部の環境でファイルが勝手に削除されてしまう不具合が見つかったため、配信停止されています。
　
テスト環境へ順次配信を再開し、不具合解消後に一般向けに公開される流れになるようです。

不具合の原因も特定されており、配信再開後は同様の不具合は解消されているはずですが、ＯＳの大型アップデートの際には必ずバックアップを取っていただくようお願い致します。

ここ数ヶ月程で北海道胆振（いぶり）地方を震源とする最大震度７の地震や台風，各地集中豪雨による洪水などでたくさんの災害が起きてしまいました。いつ私達の環境がそうなるか分かりません。
物理被害だけでなく大切な写真や動画を含む情報資産である『データ』被害への備えとして重要なのは『バックアップを取っておく』ことです。
そして単にバックアップを取っておくことにとどまらず、バックアップへの移行や復帰計画などを策定して、避難訓練のように、災害時のデータ復旧訓練を実施しておくのが良いでしょう。
災害時には、停電による電源の喪失によりデータが失われることもあります。自家発電装置や非常用電源の稼動時間を超えた停電があった場合にどのように対応するかを想定しなければなりません。非常用電源がある内にバックアップを取るなどの行動計画も必要になります。
バックアップは、ハードディスクやCD-ROMなどの記録メディアに残すという従来のやり方以外にも『クラウドサービス』を活用した方法も注目されています。クラウドバックアップであれば機器等が故障してもデータは復元が可能です。被災してしまった時に瓦礫の中や土砂の中を探さなくて済むかもしれません。
まだ利用された事がない方は是非一度お試ししてみてはいかがでしょうか？

【クラウドストレージサービス一覧】

「陰謀と破壊と犯罪の渦巻く・・・」のナレーションから始まる８０年代アメリカで作成され日本でも放送されたドラマの中で、主人公や登場人物との会話もこなし、自らの意思で動く事も可能で、さらには人命を第一に考えて行動するという夢のような車が登場し、当時夢中になって見ていた記憶があります。
この車自身の頭脳部分に搭載されたコンピュータ（人工知能）によって、会話や自身の意思で動く事ができるのですが、この車のようにすべてがコンピュータで制御されて自動的に動くといった事が実現するにはもっと先の未来かもしれません。部分的に見ていけば実現している、実現しそうな部分は幾つかあるかもしれません。

一口に人工知能といっても様々な分野がありますが、現在の人工知能にできるといわれているものとして以下のような事が挙げられます。この中で現状の自動車にて実現している部分として

1. 情報収集
   カメラやレーダーセンサーなどで周囲の情報を集める。
2. 認識(文字認識、音声認識、画像認識、動画認識など)
   情報収集で得られた情報（道路標識や車線・人物・他車など）を認識する
3. 記録(情報の解析、分類)
   認識情報で得られた情報（様々な道路標識の情報や車線情報、人物や他車の動向など）を解析しメータインパネ等に表示させる。
4.  予測(動向予測、早期における異常検知など)
   記録解析によって得られた情報で危険予測する
5.  選択(マッチング、提案)
   予測によって出た情報により、警告を発したり、自動的にブレーキを掛けたりする
6.  作業プロセスの最適化(効率化)
   前走車を追随するようにアクセル開度を調整する。
7.  作業の自動化
   車線の情報を元に走行車線をキープする。

など思いつく限りですが実現出来ている部分があります。
これらの機能にＩｏＴやＩＣＴ、ビッグデータなどを絡めて総合的に処理し自動車車体を制御する事が少しずつ実現して来ています。実際に日本でもタクシーの自動運転のテスト運用が始まって来ており、自動的に車を動かし目的地に到着させる技術に関しては近い将来実現し、ドライバーのいない全自動の車が町中を走ることがあるかもしれません。

先日Googleは，モバイル検索のランキング要素の一つとして「ウェブサイトの表示速度」を使用することを発表した。

＞＞【外部リンク】Using page speed in mobile search ranking｜Webmaster Central Blog
https://webmasters.googleblog.com/2018/01/using-page-speed-in-mobile-search.html

Googleの調査によると，モバイルサイト訪問者のうち実に53％は，ページの読み込みが3秒以上かかると表示をあきらめる，という結果が出ている。
そのため，ウェブサイトの表示速度が遅いことによる機会損失の大きさが，本発表に繋がったと推測される。

過去のコラムでも紹介した通り，近年Webサイトの多くはWordPress等のCMSを利用して作成されている。
簡単で便利なWordPressだが，難点として表示速度が遅くなりがちであるということがいえよう。
表示速度改善のために有用な対策としては以下の通り。

　1．　画像サイズの最適化
　2．　CSS等の記述内容の見直し
　3．　キャッシュサーバーを利用する　　　等

特にキャッシュサーバーについては，Googleの発表以降一層様々なサービスが展開されはじめ，導入が簡単なものもあるため対応を検討することをおすすめしたい。

以前よりデスクトップ検索についてはウェブサイトの表示速度をランキング要素としていたが，近年スマートフォンなどのモバイル端末利用者が増加していることが大きく関係しての本発表。
これを機に，ウェブサイトの有効なSEO対策の一つとして，ウェブサイトの表示速度改善に取り組んでみてはどうだろうか。

2020年度より小学校においてプログラミング教育が導入されます。
羨ましい時代になって来ました。
そこで話題を先取りして、ご家庭でもお子さんと一緒にプログラミングを体験してみてはどうでしょうか。
プログラミング教育のカリキュラムは不明ですが、教育の現場では様々なことが検討され準備に取り組み始めているはずです。
2016年イギリスでは、教育用のマイコンボード「micro: bit」が11～12歳の児童 100万人に無償配布され、現在では、全世界で40カ国でプログラミング教育に利用されているようです。
日本国内では2017年8月から販売代理店を通じて購入できるようになりました。最近では、団体数限定で無償提供のプロジェクトも開始されました。
実際に購入し触れた感想は、子供の教育用でありなが、プログラミング環境を含めた製品の完成度が高く驚きました。
プログラミング環境はウェブブラウザだけで、ブロック、JavaScript、Pythonで開発ができ、 ブロックエディターでのプログラミングは、子供ならずとも初めてプログラミングする大人でもわかりやすく、動作させる方法もウェブブラウザ内のプログラムをダウンロードして、PCに USB接続した「micro:bit」に コピーするだけです。LED、スイッチ、温度・加速度・光・地磁気センサーなどが搭載され動かせます。
自分で作ったプログラムでマイコンが動く体験は、非常に魅力的で、将来を担う子供達には良い刺激になるはずです。

外部リンク
http://microbit.org/ja/guide/